各自治体の調査で、40代以上のひきこもり者の方々の存在が明らかになっており、8050問題として語られるようになってきています。これを受け、行政は若者支援機関の利用年齢の上限を39歳から引き上げることや、既存の窓口相談で解決を図ろうとしています。しかし、これらは当事者の方々にはハードルが高過ぎ、崖の向こう側の支援となっており、そこに橋（ブリッヂ）を架ける支援がないと感じているのではないでしょうか。

本当に求められている支援は、もっと手前の支援だと思う。

当事者の方々が求めていることは、新たな交友関係や、外に出て働けるようになるための支援ではなく、ちょっとした雑談が困りごとを気軽に話せる、自分のことをよく知る“専門性を持った隣人”のようは存在ではないでしょうか？
ブリッジでは、 “専門性を持った隣人”（当法人スタッフ、当面は当法人理事長）と直接会うことなく、オンライン会議ツールZOOMを使い、定期的に身の回りのことや趣味について話すことで、他者との繋がりを取り戻し、生活の質を改善することを目指します。

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